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図表でみる教育 OECDインディケータ(2013年版)
本体8,400円+税
ISBN 9784750338910
判型・ページ数 A4変・504ページ
出版年月日 2013/09/14

図表でみる教育 OECDインディケータ(2013年版)

OECD加盟各国の教育を取り巻く状況を国際的に比較・評価するデータ集。一連の最新のインディケータ(指標)を豊富かつ国際比較が可能な形で提示する。教育機関による成果と学習の影響、教育の成果を形成する政策手段と教育制度の運営や発展の方法、および教育に投資される人的資源と財源といった情報を、豊富な図表とともにテーマ別に構成。

 

【関連Webサイト】

OECD教育局

OECD東京センター

 

【内容紹介】

インディケータA1:成人学歴の分布(PDF:0.5MB)

インディケータB3:教育支出の公私負担割合(PDF:0.6MB)

インディケータD2:学級規模と教員一人当たり生徒数(PDF:0.5MB)

  まえがき
  刊行にあたって
  はじめに:インディケータとその枠組み
  利用にあたって

A章(Chapter A)教育機関の成果と教育・学習の効果
 インディケータA1:成人の学歴分布
  表A1.1a.25~64歳人口の学歴分布(2011年)
  表A1.2a.後期中等教育以上の学歴取得率(年齢層別)(2011年)
  表A1.3a.高等教育の学歴取得率(プログラム別、年齢層別)(2011年)
  表A1.4a.年齢層別学歴取得率の推移と平均年間増加率(2000~2011年)
  表A1.5a.25~64歳人口のプログラムの性格別・男女別学歴取得率(2011年)
 インディケータA2:後期中等教育卒業率
  表A2.1a.後期中等教育卒業率と平均年齢(2011年)
  表A2.1b.後期中等教育卒業率(25歳未満)(2011年)
  表A2.2a.後期中等教育初回卒業率の推移(1995~2011年)
  表A2.3a.後期中等教育職業プログラム卒業者の割合(専攻分野別、男女別)(2011年)
 インディケータA3:高等教育卒業率
  表A3.1a.高等教育の卒業率及び卒業者の平均年齢(2011年)
  表A3.1b.標準卒業年齢未満の学生の高等教育卒業率(2011年)
  表A3.2a.高等教育卒業率の推移(1995~2011年)
 インディケータA4:高等教育修了率
  表A4.1.高等教育修了率(2011年)
  表A4.2.大学型高等教育の修了率(就学形態別)(2011年)
 インディケータA5:最終学歴別の就業状況
  表A5.1a.学歴別就業率(2011年)
  表A5.1b.学歴別就業率(男女別)(2011年)
  表A5.2a.学歴別失業率(2011年)
  表A5.2b.学歴別失業率(男女別)(2011年)
  表A5.3a.学歴別就業率の推移(年齢層別)(2000年、2005年、2008年、2011年)
  表A5.4a.学歴別失業率の推移(年齢層別)(2000年、2005年、2008年、2011年)
  表A5.5a.学歴別・プログラム別25~64歳の就業状況(2011年)
  表A5.6.フルタイム労働者の学歴別・年齢層別の割合(2011年)
 インディケータA6:教育による所得の増加
  表A6.1.雇用収入を有する成人の相対所得(学歴別、男女別、年齢層別)(2011年)
  表A6.2a.雇用収入を有する25~64歳人口の相対所得の推移(学歴別)(2000~2011年)
  表A6.2b.雇用収入を有する25~64歳男性の相対所得の推移(学歴別)(2000~2011年)
  表A6.2c.雇用収入を有する25~64歳女性の相対所得の推移(学歴別)(2000~2011年)
  表A6.3a.男女間の所得比較(学歴別、年齢層別)(2011年)
  表A6.3b.所得の男女差の推移(2000~2011年)
  表A6.5a.15~24歳就学者の相対所得(学歴別、男女別)(2011年)
  表A6.5b.若年成人全体に占める雇用収入のある者の割合(男女別、年齢層別、就学状況別)(2011年)
 インディケータA7:教育からの収益:教育投資への誘因
  表A7.1a.私的費用と私的利益(ISCED3/4修了の男性)(2009年)
  表A7.1b.私的費用と私的利益(ISCED3/4修了の女性)(2009年)
  表A7.2a.公的費用と公的利益(ISCED3/4修了の男性)(2009年)
  表A7.2b.公的費用と公的利益(ISCED3/4修了の女性)(2009年)
  表A7.3a.私的費用と私的利益(ISCED5修了の男性)(2009年)
  表A7.3b.私的費用と私的利益(ISCED5修了の女性)(2009年)
  表A7.4a.公的費用と公的利益(ISCED5修了の男性)(2009年)
  表A7.4b.公的費用と公的利益(ISCED5修了の女性)(2009年)
 インディケータA8:教育の社会的成果
  表A8.1.学歴別・男女別の肥満者の割合(2011年)
  表A8.2.学歴別・男女別の喫煙者の割合(2011年)
  表A8.3.学歴による「肥満になる確率」の差異(2011年)
  表A8.4.学歴による「喫煙者となる確率」の差異(2011年)

B章(Chapter B)教育への支出と人的資源
 インディケータB1:在学者一人当たり教育支出
  表B1.1a.在学者一人当たり(全サービスへの)教育支出(2010年)
  表B1.2.在学者一人当たり年間教育支出の使途別(教育、研究・開発、補助的サービス)構成(2010年)
  表B1.3a.高等教育平均在学期間の一人当たり(全サービスへの)教育支出(累積総額)(2010年)
  表B1.4.在学者一人当たり(全サービスへの)年間教育支出の対一人当たりGDP比(2010年)
  表B1.5a.初等・中等教育・高等教育以外の中等後教育の在学者一人当たり(全サービスへの)教育支出の推移とその要因(1995年、2000年、2005年、2010年)
  表B1.5b.高等教育の在学者一人当たり(全サービスへの)教育支出の推移とその要因(1995年、2000年、2005年、2010年)
  表B1.6.中等教育の在学者一人当たりプログラム別(全サービスへの)教育支出(2010年)
 インディケータB2:国内総生産(GDP)に対する教育支出の割合
  表B2.1.教育機関に対する支出の対GDP比(教育段階別)(1995年、2000年、2005年、2010年)
  表B2.2.教育機関に対する支出の対GDP比(教育段階別)(2010年)
  表B2.3.教育機関に対する支出の対GDP比(財源別・教育段階別)(2010年)
  表B2.4.教育機関に対する支出の対GDP比(使途別)(2010年)
  表B2.5.公財政教育支出の対GDP比の変化(2008年、2009年、2010年)
 インディケータB3:教育支出の公私負担割合
  表B3.1.教育支出の公私負担割合(全教育段階)(2000年、2010年)
  表B3.2a.教育支出の公私負担割合(教育段階別)(2000年、2010年)
  表B3.2b.教育支出の公私負担割合(高等教育)(2000年、2010年)
  表B3.3.高等教育機関に対する公財政支出の割合の推移と変化指数(1995~2010年)
  表B3.4.在学者一人当たり年間公財政教育支出(教育機関の種類別)(2010年)
 インディケータB4:公財政教育支出
  表B4.1.一般政府総支出及び国内総生産(GDP)に占める公財政教育支出(2010年)
  表B4.2.一般政府総支出及び国内総生産(GDP)に占める公財政教育支出(1995年、2000年、2005年、2010年)
  表B4.3.資金移転前後の政府レベル別公財政教育支出(初等・中等・高等教育以外の中等後教育)(2010年)
  表B4.4.資金移転前後の政府レベル別公財政教育支出(高等教育)(2010年)
 インディケータB5:高等教育機関の授業料と学生への公的補助
  表B5.1.大学型高等教育機関における自国学生の推定平均年間授業料(2011年)
  表B5.2.各種財政支援を受ける大学型高等教育の学生の割合(第一学位プログラムの自国学生)(2011年)
  表B5.3.専攻分野別の年間平均授業料(2011年)
  表B5.4.公財政教育支出及びGDPに占める家計等私的部門への公的補助の割合(高等教育)(2010年)
 インディケータB6:教育支出の使途別構成
  表B6.1.初等・中等教育段階の教育支出の支出項目別構成(2010年)
  表B6.2.教育支出の支出項目別・教育段階別構成(2010年)
 インディケータB7:教育支出の水準を決定する要因
  表B7.1.生徒一人当たり教員給与支出(教育段階別)(2011年)
  表B7.2a.生徒一人当たり教員給与支出の算定に用いられた要因(初等教育)(2000年、2005年、2011年)
  表B7.2b.生徒一人当たり教員給与支出の算定に用いられた要因(前期中等教育)(2000年、2005年、2011年)
  表B7.3.生徒一人当たり教員給与支出に対する各種要因の寄与度(初等教育)(2000年、2005年、2011年)
  表B7.4a.生徒一人当たり教員給与支出に対する各種要因の寄与度(前期中等教育)(2000年、2005年、2011年)
  表B7.5a.生徒一人当たり教員給与支出に対する各種要因の寄与度(後期中等教育)(2011年)

C章(Chapter C)教育機会・在学・進学の状況
 インディケータC1:初等教育から高等教育までの在学率
  表C1.1a.年齢層別在学率(2011年)
  表C1.2.年齢層別在学率の推移(1995~2011年)
  表C1.3.後期中等教育及び高等教育以外の中等後教育のプログラム別在学率(2011年)
  表C1.4.初等教育・中等教育在学者の学校の設置形態別及び就学形態別割合(2011年)
  表C1.5.高等教育在学者の学校の設置形態別及び就学形態別割合(2011年)
  表C1.6a.予想される教育年数(5~39歳)(2011年)
 インディケータC2:就学前教育
  表C2.1.就学前教育及び初等教育の年齢別在学率(2005年、2011年)
  表C2.2.各種の就学前教育プログラム(2010年、2011年)
  表C2.3.就学前教育における教育のみのプログラムと一体型プログラムの特徴(2011年)
 インディケータC3:高等教育進学率
  表C3.1a.高等教育進学率及び新入学者の平均年齢(2011年)
  表C3.1b.標準入学年齢未満での高等教育進学率(2011年)
  表C3.2a.高等教育進学率の推移(1995~2011年)
  表C3.3a.高等教育新入学者の専攻分野別分布(2011年)
 インディケータC4:高等教育機関における留学生と外国人学生
  表C4.1.高等教育機関に在学する留学生及び外国人学生(2005年、2011年)
  表C4.2.高等教育の専攻分野別留学生及び外国人学生の割合(2011年)
  表C4.3.高等教育機関に在学する留学生及び外国人学生の前居住国・出身国別割合(2011年)
  表C4.4.国外の高等教育機関に在学する自国学生の受入国別割合(2011年)
  表C4.5.外国人学生及び留学生の各種傾向(2011年)
  表C4.6.出身国外で学ぶ外国人学生数の推移(受入地域及び出身地域別)(2000~2011年)
 インディケータC5:若年者の就学及び就業状況
  表C5.1a.15~29歳人口に予想される就学期間と非就学期間(就業状況別)(2011年)
  表C5.2a.15~29歳人口の就学者及び非就学者の(失業期間を含む)就業状況別割合(2011年)
  表C5.3a.15~29歳人口の就学者及び非就学者の(パートタイム就業を含む)就業状況別割合(2011年)
  表C5.4a.15~29歳人口の就学状況及び就業の有無別割合の推移(年齢層別)(1997~2011年)
  表C5.5a.15~29歳人口の就学者及び非就学者の(失業期間を含む)就業状況別割合(学歴レベル別)(2011年)
  表C5.6.15~29歳人口の就学者及び非就学者の(パートタイム就業を含む)就業状況別割合(学歴レベル別)(2011年)
  表C5.7.15~29歳人口のパートタイム就業者及びフルタイム就業者の就学状況別割合の推移(2006~2011年)

D章(Chapter D)学習環境と学校組織
 インディケータD1:初等・中等教育学校の生徒の標準授業時間数
  表D1.1.国公立学校の必修授業時間及び標準授業時間(2011年)
  表D1.2a.初等教育段階の教科別授業時間(2011年)
  表D1.2b.前期中等教育段階の教科別授業時間(2011年)
 インディケータD2:学級規模と教員一人当たり生徒数
  表D2.1.平均学級規模(教育段階別、設置形態別)(2011年)
  表D2.2.教育段階別教員一人当たり生徒数(フルタイム換算)(2011年)
  表D2.3.教育機関の設置形態別教員一人当たり生徒数(2011年)
 インディケータD3:教員の給与
  表D3.1.教員の法定給与(勤続年数別)(2011年)
  表D3.2.教員給与の比較(2011年)
  表D3.3.教員の実際の平均給与(2011年)
  表D3.4.教員給与の推移(2000~2011年)
 インディケータD4:教員の授業時間数及び勤務時間数
  表D4.1.教員の授業時間数及び勤務時間数(2011年)
  表D4.2.教員の年間授業時間数の推移(2000年、2005~2011年)
 インディケータD5:教員の構成
  表D5.1.教員の年齢構成(2011年)
  表D5.2.教員の年齢構成(1998年、2011年)
  表D5.3.教員の男女別構成(2011年)

 付録1 教育制度の特徴(教育関連の主要基礎データ)
  表X1.1a.後期中等教育の卒業率、標準卒業年齢及び卒業率の算定方法(2011年)
  表X1.1b.高等教育以外の中等後教育の卒業率、標準卒業年齢及び卒業率の算定方法(2011年)
  表X1.1c.高等教育の卒業率、標準卒業年齢及び卒業率の算定方法(2011年)
  表X1.1d.高等教育の進学率、標準進学年齢及び進学率の算定方法(2011年)
  表X1.2a.指標の算定の対象となった会計年度及び学年度(OECD加盟国)
  表X1.2b.指標の算定の対象となった会計年度及び学年度(その他のG20加盟国)

 付録2 主要な基本データ
  表X2.1.基本データから見た各国の経済状況(調査年は2010年(暦年)、2010年の時価)
  表X2.2a.主要基準統計(調査年は2010年(暦年)、2010年の時価)
  表X2.2b.主要基準統計(調査年は1995年、2000年、2005年、2010年(暦年))
  表X2.3a.教員の勤続年数別法定給与(2011年)
  表X2.3b.教員給与の推移(2000~2011年)
  表X2.3c.教員給与の算定に用いた参照データ(2000年、2005~2011年)

 付録3 資料・算定方法・テクニカルノート

  用語解説
  『図表でみる教育』出版への協力者

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