ホーム > 教育研究とエビデンス
教育研究とエビデンス
本体3,800円+税
ISBN 9784750336077
判型・ページ数 A5・376ページ
出版年月日 2012/05/28

教育研究とエビデンス

国際的動向と日本の現状と課題

学力の評価や教育政策の判断の際に活用されるエビデンスとはどのようなものか? 本書は、エビデンスの産出・活用について、その国際的動向や、医学などの先行分野における取り組みを概観するとともに、日本の教育分野における将来性や課題を明らかにする。

 

関連Webサイト

国立教育政策研究所
日本大規模臨床試験フォーラム(Japan Large-scale Clinical Trials Forum, JLACT)
Evidence-Basedソーシャルワークの窓
コクラン共同計画(The Cochrane Collaboration)(英文)
キャンベル共同計画(The Campbell collaboration)(英文)
OECD教育研究革新センター(CERI)(英文)
WWC情報センター(What Works Clearinghouse, WWC)(英文)
エビデンスによる政策と実践のための情報連携センター(EPPIセンター)(Evidence for Policy and Practice Information and Co-ordinating Centre, EPPI-centre)(英文)

 はしがき(国立教育政策研究所次長:大槻達也)
 概要

第I部 英国と米国におけるエビデンス活用の系譜

第1章 英国におけるエビデンスに基づく教育政策の展開(惣脇宏)
 第1節 はじめに
 第2節 エビデンスとは何か
  2.1 政策と実践において「つかう」エビデンス
  2.2 質の高い研究が「つくる」エビデンス
  2.3 研究から政策や実践に「つたえる」エビデンス
 第3節 英国の教育政策におけるエビデンスの重視
  3.1 問われる教育研究の在り方
  3.2 政府の現代化と教育雇用省の対応
 第4節 エビデンスに基づく教育政策に関する課題
  4.1 投資の必要
  4.2 普及の促進
  4.3 関係者の理解と参加
 第5節 おわりに

第2章 ランダム化比較試験とメタアナリシスの発展(惣脇宏)
 第1節 はじめに
 第2節 「実験する社会」とペリー就学前計画
  2.1 キャンベルの「実験する社会」
  2.2 貧困との闘いと教育政策研究
  2.3 ペリー就学前計画
  2.4 初期の重要なRCT
 第3節 学級規模縮小の効果
  3.1 メタアナリシス
  3.2 大規模RCTによるテネシー州のSTARプロジェクト
  3.3 今後必要とされる研究
 第4節 メタアナリシスの発展
  4.1 学校財政支出と教育効果
  4.2 宿題の効果
 第5節 キャリア・アカデミー研究
  5.1 1980~90年代の動向
  5.2 キャリア・アカデミー研究
 第6節 読みの研究からNCLB法へ
  6.1 読みの指導と「科学的根拠に基づく読みの研究」
  6.2 NCLB法と「科学的根拠に基づく研究」
 第7節 おわりに

第3章 米国のエビデンス仲介機関の機能と課題(豊 浩子)
 第1節 はじめに
 第2節 WWC設立の背景
  2.1 米国の教育改革の動向
  2.2 教育政策における科学的エビデンスの推進
  2.3 科学的根拠の基準としてのRCT
 第3節 WWCの概要
  3.1 トピック分野
  3.2 現在のトピック分野と「トピックレポート」
  3.3 「トピックレポート」の例:小学校の算数
  3.4 「介入レポート」
  3.5 「実践ガイド」
  3.6 「実践ガイド」の例:「大学までの道のりをサポートするには:高校には何ができるか」
  3.7 「クイックレビュー」
  3.8 「マルチメディア」
 第4節 WWCの課題
  4.1 RCT最優先に関わる問題
  4.2 現行の教育改革におけるWWCの課題

第II部 OECDと欧州の取り組み

第4章 OECDプロジェクトに見るエビデンスと教育的成果(トム・シュラー、籾井圭子訳)
 第1節 はじめに
 第2節 より広い文脈:測定及び成果への考え方の変化
 第3節 学習の社会的成果
 第4節 教育R&D
 第5節 教育R&Dへの体系的なアプローチ:ハンガリーの事例
 第6節 教育研究を超えて:脳科学と学習
 第7節 おわりに:日本の今後のアジェンダの提言

第5章 エビデンス活用の推進に向けた欧州の取り組み(籾井圭子)
 第1節 はじめに
 第2節 「エビデンス」の活用とは何か
  2.1 「エビデンス」とは
  2.2 「エビデンス」、「知識」及び「研究」の関係
  2.3 「エビデンス」の活用とは
  2.3 「知識」の種類
 第3節 欧州委員会委託事業について
  3.1 2010年委託事業
  3.2 2011年委託事業
 第4節 欧州における議論の経緯
  4.1 欧州の基本的な枠組み:リスボン戦略以降の動向
  4.2 欧州におけるエビデンス活用の推進に向けた具体的な議論
  4.3 知識の産出、普及、活用に関する欧州各国の取り組み
  4.4 欧州のエビデンス活用の推進の今後の方向性
 第5節 おわりに:日本におけるエビデンス活用の推進に向けた考察

第III部 我が国の動き

第6章 日本のエビデンスに基づく医療(EBM)の動きからのレッスン(津谷喜一郎)
 第1節 はじめに
 第2節 「EBMの3人の父」
 第3節 EBMとコクラン共同計画の誕生と日本への紹介
 第4節 診療ガイドラインにおける日本医師会とのトラブル
 第5節 教育のRCTにおける倫理

第7章 エビデンス情報に基づくソーシャルワークの実践に向けて(秋山薊二)
 第1節 はじめに
 第2節 EBPの論理を築くクリティカル・シンキング
 第3節 EBP(エビデンスに基づく実践)の実相
 第4節 ソーシャルワークと教育実践の共通課題
 第5節 教育結果を測定するということ
 第6節 日本の教育とソーシャルワークの方向性に関する課題
 第7節 モダンとポスト・モダンの揺れ
 第8節 エビデンス情報に基づく教育(実践)について
 第9節 おわりに

第8章 知識社会における教育研究エビデンスの課題(岩崎久美子)
 第1節 はじめに
 第2節 研究成果の有効性と活用
  2.1 活用に刺激された研究
  2.2 知識社会における知識
  2.3 社会的アカウンタビリティとしての研究
  2.4 医療と教育の知識マネジメントの類似点と相違点
 第3節 エビデンスの産出の課題
  3.1 エビデンスの定義と研究の質の保証
  3.2 教育研究の科学性と技術化
  3.3 エビデンスの統合とネットワークの必要性
 第4節 エビデンスの普及の課題
  4.1 仲介機関としての米国シンクタンク
  4.2 日本におけるシンクタンク
 第5節 エビデンスの活用の課題
  5.1 2つのコミュニティ
  5.2 2つのコミュニティの連携・交流
 第6節 おわりに:政策科学研究としての科学的手法の採用

第9章 エビデンスを活用した教育政策形成(大槻達也)
 第1節 はじめに
 第2節 学習指導要領改訂とエビデンス
  2.1 戦後教育改革期の「学力問題」と学習指導要領(試案)の検証:昭和20年代
  2.2 全国学力調査と学習指導要領改訂:昭和30年代、同40年代
  2.3 中教審による明治以降の教育の検証と学習指導要領改訂:昭和50年代
  2.4 教育課程実施状況調査と学習指導要領改訂:平成元年、同10年代
  2.5 「学力テストの時代」と学習指導要領改訂:平成20年代
 第3節 中教審46答申とエビデンス
  3.1 先導的試行
  3.2 教育者・研究者・行政担当者による「三位一体の協力体制」
 第4節 政策形成・実践におけるエビデンス活用に向けて
  4.1 エビデンスの産出、収集、蓄積・流通の仕組みの構築
  4.2 ステークホルダー間の共同関係の構築
  4.3 エビデンスについての普及・啓発、人材養成・配置と財政支援
 第5節 おわりに

 付録A 「教育研究におけるエビデンスとは」〈教育改革国際シンポジウム講演録〉
  A1 「エビデンスと教育の効果」(トム・シュラー)
  A2 「米国におけるエビデンス活用の現状と課題」(トーマス・クック)
  A3 「英国におけるエビデンス活用の現状と課題」(デイビッド・ゴゥ)
  A4 パネルディスカッション「教育におけるエビデンスの活用に向けて」(フロアーとの対話)
 付録B 用語解説

同じジャンルの本

このページのトップへ