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PISAから見る、できる国・頑張る国2
本体3,600円+税
ISBN 9784750335513
判型・ページ数 A4・288ページ
出版年月日 2012/03/02

PISAから見る、できる国・頑張る国2

未来志向の教育を目指す:日本

「津波は、日本の教育の目標である『生きる力』にまったく新しい意味を与えた。単に教育内容を再生産する教育から、知識・技能、態度、そして様々な心理的・社会的なリソースを活用して、ある文脈の中で複雑な課題に対応することができるコンピテンシーを高める教育へ、国家のための教育から地域社会、日本社会、グローバル社会の市民のための教育へ、受験競争のための教育から社会的統合と社会的スキルを強化するための教育へ、その場限りの価値のための教育から未来を見据えた持続可能な価値のための教育へ、こうした変化こそが日本を未来に導くだろう」
(アンドレアス・シュライヒャー)

 

「PISAから見る、できる国・頑張る国」プロジェクト・ビデオクリップ(日本)

 

  テクノロジーの進歩や経済のグローバル化による社会の急速な変化は、私たちの仕事や生活スタイル、そして教育システムにどのような影響を与えるのだろうか?  予測不可能な未来に対応し、持続的成長が可能な社会を築いていくために必要とされる人材を育成する教育システムとは、どのようなものなのか?  日本は、教育システムのどのような長所を伸ばし、どのような課題を克服していかなければならないのだろうか?  良い成績を維持する「できる国」や、成績の改善を図る「頑張る国」の教育改革から得られる教訓は何か?  本書は、PISA調査で優れた成績を収めている国々、そしてPISA調査の結果を踏まえて教育改革を進めている国々の教育システムについて、その成果と関係する要因を詳細に分析し、日本の教育システムにとっての教訓を明らかにする。
  OECD生徒の学習到達度調査(PISA)は、中等教育段階の15歳児の知識・技能を測る国際調査としては、世界で最も大規模なものである。学習成果の国別平均や成績の低い生徒の割合、学習成果を形作るものとしての社会経済的背景、教育システムがいかに継続的に質の高い成果を生み出しているかといったことを測定することによって、国と国とを比較している。 本書では、PISA調査の分析尺度である各国平均、習熟度レベルについて記述しているほか、これらの教育成果を生み出している背景的要因として、教育費、親の教育水準、学習機会、学校間格差、教育リソースへのアクセス、生徒の社会経済文化的背景、生徒の学習への取り組み、コンピュータ・インターネットの利用、デジタル読解力、学習環境、学校・学級の雰囲気、教員と生徒の関係、教員の態度や行動、公立学校と私立学校の違い、学校外の学習、就学前教育、学校の管理運営、学校の裁量とアカウンタビリティなどの指標を用いて、包括的な分析を行っている。  本書は、教育に伝統的に高い価値を置き、優れた成績を収めてきた日本の教育システムについて、その歴史的社会的背景、人口構成や経済的特徴の変化に伴う課題、そして各国の政策の実践・展望と対比してより深く理解する上で大いに役立つ。

 

【関連Webサイト】

PISAホームページ(全文英語)
OECD東京センター
国立教育政策研究所

 

訳者プロフィール

渡辺 良(わたなべ・りょう) WATANABE Ryo ――監訳、日本語版序・解説
国立教育政策研究所国際研究・協力部長。1948年生まれ。国際基督教大学(ICU)大学院博士課程を経て、1975年ユネスコ教育工学専門職員。1980年国立教育研究所指導普及部、1989年国際研究・協力部主任研究官等を経て、1998年より現職。OECD-PISA運営理事会日本代表理事兼副議長(前議長)、OECD-INES諮問委員会委員。日本ユネスコ国内委員会委員などを歴任。著訳書に、経済協力開発機構(OECD)編著『PISA2009年調査評価の枠組み:OECD生徒の学習到達度調査』(共訳、明石書店、2010年)、国立教育政策研究所編『生きるための知識と技能4:OECD生徒の学習到達度調査(PISA)2009年調査国際結果報告書』(共著、明石書店、2010年)、経済協力開発機構(OECD)編著『PISAから見る、できる国・頑張る国:トップを目指す教育』(監訳、明石書店、2011年)など多数。

篠原 真子(しのはら・まさこ) SHINOHARA Masako ――第1章、第2章担当
国立教育政策研究所国際研究・協力部総括研究官。1963年生まれ。筑波大学大学院博士課程教育学研究科教育基礎学単位取得退学。筑波大学教育学系助手、文部省(大臣官房、学術国際局)を経て、2001年より同研究所。2006年より現職。著訳書に、経済協力開発機構(OECD)編『PISAの問題できるかな?:OECD生徒の学習到達度調査』(共訳、明石書店、2010年)、経済協力開発機構(OECD)編著『PISA2009年調査評価の枠組み:OECD生徒の学習到達度調査』(共訳、明石書店、2010年)、国立教育政策研究所編『生きるための知識と技能4:OECD生徒の学習到達度調査(PISA)2009年調査国際結果報告書』(共著、明石書店、2010年)、経済協力開発機構(OECD)編著『PISAから見る、できる国・頑張る国:トップを目指す教育』(分担訳、明石書店、2011年)などがある。

大塚 尚子(おおつか・なおこ) OTSUKA Naoko ――第3章担当
国立教育政策研究所国際研究・協力部総括研究官。1967年生まれ。大阪大学人間科学研究科博士課程単位取得退学。1996年より同研究所。2007年より現職。著訳書に、経済協力開発機構(OECD)編『PISAの問題できるかな?:OECD生徒の学習到達度調査』(共訳、明石書店、2010年)、経済協力開発機構(OECD)編著『PISA2009年調査評価の枠組み:OECD生徒の学習到達度調査』(共訳、明石書店、2010年)、国立教育政策研究所編『生きるための知識と技能4:OECD生徒の学習到達度調査(PISA)2009年調査国際結果報告書』(共著、明石書店、2010年)などがある。

袰岩 晶(ほろいわ・あきら) HOROIWA Akira ――第3章担当
国立教育政策研究所国際研究・協力部主任研究官。1970年生まれ。早稲田大学大学院教育学研究科博士後期課程単位取得退学。2010年より現職。主要論文に「国際比較における『データの安定性』に関する一考察」(『統計数理』55(2)号、共著、2007年12月)、報告書に『環太平洋価値観国際比較調査―台湾2006年度調査』(共編、統計数理研究所、2007年)、『我が国における博士課程修了者の国際流動性』(共著、文部科学省科学技術政策研究所、2010年3月)、著訳書に、国立教育政策研究所編『生きるための知識と技能4:OECD生徒の学習到達度調査(PISA)2009年調査国際結果報告書』(共著、明石書店、2010年)、経済協力開発機構(OECD)編著『PISAから見る、できる国・頑張る国:トップを目指す教育』(分担訳、明石書店、2011年)などがある。

池田  充裕(いけだ・みつひろ) IKEDA Mitsuhiro ――第4章担当
山梨県立大学人間福祉学部准教授。1968年生まれ。筑波大学第二学群人間学類(教育学専攻)卒、同大学院博士課程教育学研究科単位取得退学。1995年から2年間、文部省アジア諸国等派遣留学生として、シンガポール国立大学に留学の後、日本学術振興会特別研究員、山梨県立女子短大助教授を経て現職。専門は比較教育学、多文化教育。著書に『アジアの就学前教育:幼児教育の制度・カリキュラム・実践』(山田千明との編著、明石書店、2006年)、原田信之編著『確かな学力と豊かな学力:各国教育政策の実態と学力モデル』(共著、ミネルヴァ書房、2007年)、嶺井明子編著『世界のシティズンシップ教育:グローバル時代の国民/市民形成』(共著、東信堂、2007年)、訳書に、経済協力開発機構(OECD)編著『PISAから見る、できる国・頑張る国:トップを目指す教育』(分担訳、明石書店、2011年)などがある。

岸本 睦久(きしもと・むつひさ) KISHIMOTO Mutsuhisa ――第5章担当
文部科学省生涯学習政策局調査企画課外国調査官。1965年生まれ。広島大学大学院教育学研究科博士課程中退。近著に、文部科学省編『諸外国の教育動向2010年度版』(共著、明石書店、2011年)、文部科学省編『諸外国の教育改革の動向』(共著、ぎょうせい、2010年)、「アメリカの生涯学習」(文部科学省教育調査第143集『諸外国の生涯学習』2011年)、渡辺一雄編著『教育政策入門第4巻:大学の運営と展望』(共著、玉川大学出版部、2010年)、「アメリカの大学進学事情」(IDE大学協会『IDE現代の高等教育』、2008年12月号)、訳書に、経済協力開発機構(OECD)編著『PISAから見る、できる国・頑張る国:トップを目指す教育』(分担訳、明石書店、2011年)などがある。

新井 聡(あらい・さとし) ARAI Satoshi ――第6章担当
文部科学省生涯学習政策局調査企画課専門職。1973年生まれ。ロンドン大学東洋アフリカ研究学院人類学及び社会学部博士課程退学。2009年4月より現職。近著に、文部科学省編『諸外国の教育動向2010年度版』(共著、明石書店、2011年)、「中国の生涯学習」(文部科学省教育調査第143集『諸外国の生涯学習』2011年)、「中国の教育事情――都市部、都市流入労働者子女、農村部の教育に注目して――」(教育調査研究所『教育展望』2011年5月号)など。

篠原 康正(しのはら・やすまさ) SHINOHARA Yasumasa ――第7章担当
文部科学省生涯学習政策局調査企画課外国調査官。1956年生まれ。東京大学大学院教育学研究科博士課程中退。近著に、文部科学省編『諸外国の教育改革の動向』(共著、ぎょうせい、2010年)、文部科学省編『諸外国の教育動向2010年度版』(共著、明石書店、2011年)、「イギリスの生涯学習」(文部科学省教育調査第143集『諸外国の生涯学習』2011年)、渡辺一雄編著『教育政策入門第4巻:大学の運営と展望』(共著、玉川大学出版部、2010年)、「イギリスの高等教育政策の動向(1)(2)」(新教育社『文部科学通信』第246、247号、2010年)、訳書に、経済協力開発機構(OECD)編著『PISAから見る、できる国・頑張る国:トップを目指す教育』(分担訳、明石書店、2011年)などがある。

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PISAから見る、できる国・頑張る国

PISAから見る、できる国・頑張る国:表紙

PISAから見る、できる国・頑張る国
――トップを目指す教育

経済協力開発機構(OECD)[編著]
渡辺良(国立教育政策研究所)[監訳]

◎定価4830円(本体4600円+税)
A4判/並製/352頁 ISBN 978-4-7503-3421-9

PISA調査でトップクラスの成績を収めている国々、そして急速に改善を見せている国々の教育システムについて、その成功の要因を詳細に分析し、「頂点を目指す競争」事業を推進するアメリカの教育改革への教訓を軸に、優れた実践から得られる教訓を明らかにする。

 日本語版の刊行にあたって
 日本語版解説
 まえがき
 謝辞

序章 教育システムの分析とPISA調査の特徴
 第1節 変わりつつある教育上の成功の基準
 第2節 本報告書について
 第3節 国の比較について
 第4節 分析の枠組み
 第5節 PISA調査とはどのようなもので、そこから我々は何を学べるのか?
 第6節 PISA調査は教育システムの改善にどのように役立つのだろうか?
 第7節 国の記述に用いられた研究方法

第1章 テクノロジーは必要とされる人的スキルをどのように変えるか?
 はじめに
 第1節 複雑なコミュニケーション
 第2節 専門的思考
 第3節 高度なスキルの教育・訓練上の意味するところ
 第4節 高度なスキルと基礎的スキル

第2章 PISAというプリズムを通して見る日本の教育
 第1節 一貫して高い15歳児の平均得点
 第2節 読解力の成績が上位の生徒の相対的な割合:OECD平均を上回り、経年変化でも増加
 第3節 成績が下位の生徒の相対的な割合:OECD平均を下回り、経年変化では一定
  3.1 生徒の学力のための望ましい背景要因
 第4節 教育の機会均等
  4.1 成績の学校間格差の拡大
  4.2 教育リソースの平等な利用
  4.3 日本では生徒の社会経済的背景が学習成果に与える影響は小さい
  4.4 PISA調査からわかる成績不振に関わるその他の要因
 第5節 要求の高い教育システムは生徒のメンタルヘルスに悪影響を与えているのか?
 第6節 その他の学習成果:生徒の取り組みと学習方法
  6.1 効果的な学習方法を用いること
  6.2 デジタル読解力
  6.3 家庭と学校での生徒のコンピュータ利用の比較
 第7節 学習環境
  7.1 教師と生徒の関係は弱いが、改善している
  7.2 規律ある雰囲気は素晴らしく、さらに改善している
  7.3 教師の肯定的な態度と行動
 第8節 日本の学校システムの体系と教育政策
  8.1 支出の効果的な選択による教育費の抑制
  8.2 学校間の競争
  8.3 公立学校と私立学校のバランス
  8.4 民間教育事業への依存の高まり
  8.5 ほぼ普及した就学前教育
  8.6 カリキュラム編成における裁量
  8.7 教育基準の設定とアカウンタビリティ
  8.8 成績に基づく分化の低さと混成クラスの重視

第3章 フィンランド:経済競争力のための競争なき教育
 はじめに
 第1節 フィンランドの教育:歴史的概略
  1.1 前途多難な始まり:1917年から1970年
  1.2 停滞から分岐点へ:1970年代の制度改革
  1.3 世界に認められた教育システム:今日のフィンランド
 第2節 改革を成功させた5つの要因
  2.1 公平性と福祉の重視
  2.2 高い評価を受け、高度に教育された教員
  2.3 スマートな説明責任政策
  2.4 信頼の文化
  2.5 持続的指導力と政治的結束
 第3節 教育と国の経済競争力
  3.1 競争力ある知識経済で求められる技能に対応した具体的な政策と望ましい実践
 第4節 フィンランドからの教訓
  4.1 高い資質を持つ教員
  4.2 効率性の高い政策
  4.3 診断と早期の介入
  4.4 創造性
  4.5 大幅なセクター別改革
 第5節 今後の課題

第4章 シンガポール:将来を見据えた教育
 はじめに
 第1節 シンガポールの教育システム:学ぶ国家への道のり
  1.1 生き残り優先の段階:1959年から1978年
  1.2 効率優先の段階:1979年から1996年
  1.3 能力・意欲重視の段階:1997年から今日まで
  1.4 現在の教育システム
 第2節 シンガポールの教育の成功
  2.1 将来を見据え、統合的に計画されたシステム
  2.2 政策立案者、研究者、教員との間での密接な連携
  2.3 実施方法が伴った政策
  2.4 小規模ゆえの有利さ
  2.5 公平と実力への関与
  2.6 数学、理科、技術の技能の重視
  2.7 教育システムの要求に合わせた人材の管理
  2.8 絶えず改革される教育システム
 第3節 シンガポールからの教訓
 第4節 将来に向けたシンガポール人の育成
  4.1 カリキュラム2015
  4.2 21世紀に向けた教師教育
 第5節 課題と必要性

第5章 カナダ・オンタリオ州:明日の技能を身に付ける教育
 はじめに
 第1節 カナダの教育システムを理解する
 第2節 カナダの成功要因
 第3節 オンタリオ州:未来のための改革
  3.1 的を絞った明確な目標に焦点を合わせる
  3.2 教員、組合、及びその他の利害関係者間の支援体制を構築する
  3.3 着実な実践のための仕組みを作る
  3.4 小学校における読み書き能力と計算能力を改善する
  3.5 高校中退を減らす
  3.6 トップダウン式の命令をなくし、役割を明確にする
  3.7 多様な人々によるユニバーサルな高い到達度を支える文化
  3.8 共通の認識と共通の目的に基づく一貫性のある制度
  3.9 教員の質の重視
  3.10 粘り強く継続的な政治的指導力
  3.11 教員のアカウンタビリティの強化
 第4節 児童・生徒と教員がともに未来に向けた技能を身に付ける
  4.1 批判的思考法を開発する戦略
  4.2 子どもたちに自分の教育をカスタマイズさせる
  4.3 ビックアイディアの重視
  4.4 教員の専門能力開発のための共同研究
  4.5 創造性を重視する評価の出現
 第5節 オンタリオ州からの教訓

第6章 上海と香港:学び方を学ぶ教育
 はじめに
 第1節 文化的背景
  1.1 文化的逆説
 第2節 歴史的背景
  2.1 イデオロギー主導の社会システム:1905年から1976年
  2.2 教育の再生:1970年代以降
  2.3 今日の教育システム
 第3節 上海:改革の先導者
  3.1 教育はどのように実践されているか?
  3.2 改革戦略:指導から学習へ
  3.3 成果と今後のチャレンジ
 第4節 香港の教育システム:一国二制度
  4.1 香港の教育システムの発展
  4.2 改革のための道のり
  4.3 成果と挑戦
 第5節 上海と香港からの教訓
  5.1 正統性の構築
  5.2 伝統からの脱却
  5.3 「徹底的な改革」対「表面的な改善」
  5.4 学習に注目
  5.5 全体的アプローチ
  5.6 アカウンタビリティ
 第6節 最終的な考察:経済的成功のための教育

第7章 日本からの教訓、日本への教訓
 はじめに
 第1節 日本の教育改革の軌跡
  1.1 江戸時代:1603年から1868年
  1.2 最初の重大な教育改革
  1.3 第2の重大な教育改革
  1.4 第3の重大な教育改革
 第2節 日本の教育の主な強みとこれを維持するための政策課題
  2.1 教育への献身的取り組み
  2.2 どの生徒も高い水準に到達できるという確信
  2.3 価値観の重視
  2.4 リスクの高い関門(入試)及び効果的な指導の体制と同調し、教育システム全体にわたり共有されている野心的教育基準
  2.5 効果的な指導法
  2.6 質の高い教員
  2.7 いくつかの点で中央集権的だが重要なポイントでは地方分権的な教育システム
  2.8 アカウンタビリティに対するバランスのとれたアプローチの維持
  2.9 社会規範を通じたアカウンタビリティの発展
  2.10 幼児期からの教育への投資
  2.11 学校と家庭の円滑なコミュニケーション
  2.12 バランスのとれた優先的資源配分
  2.13 学校から職業への移行の手厚い支援
 第3節 結論

 付録 PISA2009年調査の特徴

コラム
 コラム0.1 教育改善における変化の速度
 コラム0.2 産業のベンチマーキング
 コラム1.1 将来のための基礎的スキル
 コラム2.1 PISA調査の習熟度レベル:基準になるレベルと高度なレベル
 コラム3.1 フィンランドで教員になるには
 コラム3.2 教員の自律性の高まり
 コラム3.3 学習する学校
 コラム3.4 経済のニーズにカリキュラムを合わせる
 コラム3.5 授業時間の少なさは成績が下がることを意味しない
 コラム4.1 数学・理科の良いスタートに向けて
 コラム4.2 シンガポールの教育理念の発展
 コラム4.3 将来に向けたICT
 コラム5.1 改革につながる能力の習得:読み書き計算能力開発室
 コラム5.2 現実世界と学校教育を結び付ける
 コラム5.3 現実世界の活動を通じて批判的思考を養う
 コラム6.1 オリエンタル・グリーン・アーク(上海東方緑舟)
 コラム6.2 複合的アプローチの原則
 コラム6.3 成功教育
 コラム6.4 七宝教育集団
 コラム6.5 批判的思考と革新のための教養学習
 コラム6.6 最新の改革のための支持を形成すること
 コラム7.1 日本の小学校の教室での児童の学習


 表0.1 本報告書で取り上げられた国々に関する基礎データ
 表2.1 PISA調査の読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーにおける日本の平均得点
 表2.2 読解力得点の国際比較
 表2.3 数学的リテラシー得点の国際比較
 表2.4 科学的リテラシー得点の国際比較
 表2.5 生徒の成績と社会経済的背景、ジニ指数との関係
 表2.6a 指標水準別に見た「楽しみで本を読む」指標
 表2.6b 指標水準別に見た「楽しみで本を読む」指標と指標水準別生徒群の読解力平均得点
 表2.7 PISA2009年調査におけるデジタル読解力とプリント読解力の相違点
 表2.8 デジタル読解力における4つの習熟度レベルの概要
 表2.9 デジタル読解力における各国の順位
 表2.10a 指標水準別に見た「ネット上での読書活動」指標
 表2.10b 指標水準別に見た「ネット上での読書活動」指標と指標水準別生徒群の読解力平均得点
 表2.11 学校でノートパソコンを利用していると回答した生徒の割合
 表2.12 日本の教育システムの規模(2009年)
 表2.13 学校外での学習活動への支出
 表2.14 就学前教育の質から見た就学前教育機関に通うことと成績との関係
 表2.15 行政サービス別地方公務員数(2009年4月1日時点)
 表2.16a 指標水準別に見た「リソース配分に対する学校の責任」指標
 表2.16b プログラム別、公私別に見た「リソース配分に対する学校の責任」指標
 表2.16c 「資源配分に対する学校の責任」指標と指標水準別生徒群の読解力平均得点
 表2.17a 読解力得点の学校内変動、学校間変動、学校運営によって説明される変動
 表2.17b 読解力得点の学校内変動、学校間変動、学校運営によって説明される変動
 表2.18 生徒達の成績を公開している学校の割合、及び学校のリソース配分の裁量と読解力得点との関係性
 表2.19 学校システムは生徒の評価をどのように使っているか
 表2.20 学校システムは、学校、学年、コースに関して、どのように生徒を選抜し、グループ分けしているのか
 表3.1 PISA調査の読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーにおけるフィンランドの平均得点
 表3.2 1990年以降のフィンランドにおける教育政策と経済発展政策の比較
 表4.1 PISA調査の読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーにおけるシンガポールの平均得点
 表5.1 PISA調査の読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーにおけるカナダの平均得点
 表6.1 PISA調査の読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーにおける上海の平均得点
 表6.2 PISA調査の読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーにおける香港の平均得点
 表7.1 近代日本における教育改革関連年表


 図0.1 読解力における2000年調査と2009年調査の得点の変化
 図0.2 数学的リテラシーにおける2003年調査と2009年調査の得点の変化
 図0.3 科学的リテラシーにおける2006年調査と2009年調査の得点の変化
 図0.4 どの政策・実践が将来の労働市場が求めるスキルを生徒に育成することができるだろうか?
 図0.5 将来に向けたスキルを育成する政策のための分析枠組み
 図0.6 PISA2009年調査参加国・地域
 図1.1 アメリカの職業における単純労働と非単純労働のトレンド:1960~2002年
 図2.1 読解力における成績上位の生徒の割合
 図2.2 数学的リテラシーにおける成績上位の生徒の割合
 図2.3 科学的リテラシーにおける成績上位の生徒の割合
 図2.4 2000年調査及び2009年調査の読解力における成績上位者の割合
 図2.5 2003年調査及び2009年調査の数学的リテラシーにおける成績上位者の割合
 図2.6 2006年調査及び2009年調査の科学的リテラシーにおける成績上位者の割合
 図2.7 2000年調査及び2009年調査の読解力における成績下位者の割合
 図2.8 2003年調査及び2009年調査の数学的リテラシーにおける成績下位者の割合
 図2.9 2006年調査及び2009年調査の科学的リテラシーにおける成績下位者の割合
 図2.10 国内総生産(GDP)に占める公財政教育支出(2007年)
 図2.11 読解力得点と教育支出
 図2.12 2007年の教育支出及び2000年以降の変化(教育段階別・公私別)
 図2.13 学校システムのリソースと教育成果との関係
 図2.14 「情報の理解と記憶」を効果的な学習方法と認識していることと読解力得点との関連
 図2.15 「情報の要約」を効果的な学習方法と認識していることと読解力得点との関連
 図2.16 デジタル読解力、プリント読解力における習熟度レベル別に見た生徒の割合
 図2.17 自宅、学校でコンピュータを利用していると回答した生徒の割合
 図2.18 表計算ソフトを使ってグラフを作成することができると回答した生徒の割合
 図2.19 生徒から見た教師と生徒の関係
 図2.20 生徒から見た国語の授業の雰囲気
 図2.21 日本の教育システム
 図2.22 親が子どもの学校を選択できる国
 図2.23 日本の私学教育の規模と構成
 図2.24 学校外での学習活動への参加(2008年)
 図2.25 レベル別行政システム(2010年4月1日時点)
 図2.26 カリキュラムと評価に関する学校の責任指標
 図2.27 学校制度はどのように運営されているか
 図2.28 学校システムの評価と説明責任の方針が、教育成果にどのように影響しているか
 図3.1 フィンランドの教育システム
 図3.2 世界平均の概算と比べた場合のフィンランドの教育改善
 図4.1 シンガポールの教育システム
 図4.2 21世紀の能力と生徒の学習成果
 図5.1 カナダの教育システム
 図6.1 中国の教育システム
 図6.2a 香港の教育システム(2012年まで)
 図6.2b 香港の教育システム(2012年から)

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